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2009年1月 2日 (金)

2009年株式見通し

2009年株式見通し

---本邦識者---

<野村証券チーフストラテジスト・岩澤誠一郎氏>

 年前半は政策効果への期待が支配的で上値を試す展開を見込んでいる。年後半は政策効果が息切れし、世界的にデフレ懸念が再来する可能性を想定する。1つのテーマが一群の銘柄の持続的な株価上昇をもたらす相場にはならないだろう。 だがあえて言えば日本企業のリストラクチャリングに注目している。 

 <大和総研チーフテクニカルアナリスト・木野内栄治氏>

 年初からオバマ米次期大統領の強力な景気対策に対する期待感から、株価は回復に向かう可能性が高い。米国はこれまでの景気回復局面において、消費がリード役を担ってきた経緯があり、今回も需要喚起策で持ち直すことが考えられる。景気対策に加えて商品市況下落が、生活防衛とも言える安物消費を促し、これが米景気を下支えしそうだ。他方、国内株式需給面では、裁定買い残が記録的な水準まで落ち込んでおり、いったん風向きが変わって増加に転じれば、日本株は堅調な相場が期待できよう。

 ただ、世界的な金融問題など根本的な部分は容易に解決できず、その面で株価は見切り発車的な状態となる。年の前半に買いが一巡した後は、再び調整色を強めそうだ。1年を通してみると、年央に高値を形成し「いってこい」のような展開になるのではないか。

 <日興コーディアル証券シニアストラテジスト・大西史一氏>

 1月中旬から2月にかけての10―12月期決算で下方修正が相次ぐと予想される。4―5月の本決算発表時に示される2010年3月期予想も慎重なものになるだろう。ヘッジファンド等からの資金流出も続くと予想され、年前半は日経平均が上値を追う環境とはなりにくい。しかし、世界各国が景気対策で足並みを揃えている。年後半には少なからず効果が発現すると予想され、株価も次第に回復するとみている。 

 <第一生命経済研究所主席エコノミスト・嶌峰義清氏>

 相当悪いと思われる10─12月の経済指標が出る年明けに株価下落。その後、オバマ政権が発足し、政策期待からいったん持ち直すが、3月年度末にかけてユーロの追加利下げが行われる過程で、円が全面高となり、日経平均は再び下落するとみている。

 年後半以降に景気対策や金融緩和政策の効果が出始め、米国景気は底入れ、回復基調に入る。ドル安にも歯止めがかかり、それに伴い日経平均も上昇してくると期待している。

2009年のテーマは為替(円高)とオバマ政権が不良債権の買い取りまで踏み込めるかどうか。救済策だけではその場しのぎの感が強く、不良債権を買い取り根本的な解決を目指さない限り、これまでの対策が無駄になるだろう。 

 <三井住友銀行市場営業推進部チーフストラテジスト・宇野大介氏>

 2009年の国内株は厳しい展開を予想せざるをえないが、逆に言えばそうならないように日本の当局は財政支出、金融緩和、為替介入とでき得る政策は全て打つべきとみている。円高はヨーロッパの継続的な利下げなどに伴い、年央にかけてピークとなりそうだ。

 金融危機の発端となったマザーマーケットにもかかわらず、米国株は2008年中にそれほど大きく落ち込んだという印象がない。オバマ新政権が発足し、政策実行能力などその力量次第では、失望感から2009年に米株が大幅に調整する可能性があり波乱要因のひとつだ。米不良債権については、買い取りが必要である半面、FRBのバランスシートを悪化させることにもなり、実行は相当困難とみている。

 <りそな信託銀行チーフストラテジスト・黒瀬浩一氏>

 米オバマ政権が1兆ドル規模の景気対策で2年間程度景気を下支えるなら、この間に米住宅市場の調整が一巡する可能性が出てくる。株式市場は来年初めは厳しい状況を引きずるだろうが、春先くらいからは先行きの景気回復への希望の芽も出てくるのではないか。ただ、デレバレッジの動きは当分終わらないとみられ、株価の上値は限られそうだ 

 <UBS証券チーフストラテジスト・平川昇二氏>

 株式市場はすでに「100年に一度の不況」という言葉で大恐慌並みの景気悪化を織り込んでしまった。日経平均が10月安値(6994円)以下まで売られるリスクは低下したとみている。世界景気の悪化や企業業績の下方修正圧力は続くが、各国政府による経済対策効果や2010年の企業業績回復を織り込む形で株価は上昇するだろう。不景気の株高であり、年央までに1万1000円の高値を付ける可能性がある。

 <新光証券エクイティストラテジスト・瀬川剛氏> 

 ファンダメンタルズはまだまだ厳しいが、年末にかけて景気回復への期待も出て緩やかに株価は上昇するだろう。ただ、上値は1万1500円程度までとみている。年初は株価の低迷が続き、2月に日経平均は7500円程度まで下押す可能性がある。2月は10─12月期決算の発表と同時に2009年3月期業績見通しの下方修正が続くとみられるほか、オバマ次期大統領への高い期待が就任でいったん出尽くしになる可能性を想定した。

 <いちよし証券チーフストラテジスト・高橋正信氏>

 米国は来年早々に景気対策に動き出すとみており、外需や円高への不安は年末にかけて少しづつ後退するだろう。2009年秋口には米国景気が下げ止まり、その後は緩やかに立ち直るとみているが、明確に回復の動きが出るのは2010年だろう。ただ、米景気が下げとまったとしても、日本は政権交代がなければ独自の方向感が出にくいとみており、米国株上昇に連れ高する程度にとどまるだろう。日経平均の上値は1万円程度までとみている。

 <丸三証券専務・水野善四郎氏> 

 来年1年のシナリオを考えると、前半は引き続き厳しい状態となり、株価が回復に向かうのは後半になりそうだ。米国は大型の景気対策が期待できるものの、その効果が現れるのにはタイムラグが生じる。年明け早々に対策が発動されるとして、米国景気がボトムを打つのは4─6月になるのではないか。対米輸出依存度が高い日本は、そこからさらにタイムラグが発生、ボトムアウトするのは7─9月。本格的に景気が回復するのが翌年になるとみられ、それを織り込み始めるのは年後半だ。 

 <エース証券専務・子幡健二氏>

 オバマ米次期大統領が出す経済対策が、前半の相場で無視できない材料になるだろう。日本の株式市場はバブル崩壊後の約20年、大きな戻り相場を4回形成したが、そのいずれも景気対策を受けて始まった。とりわけ、2003年以降の戻り相場では、輸出産業の拡大による景気回復を織り込んできた経緯がある。これらの点を踏まえれば、現時点で日本の景気対策に関して期待は大きくないが、輸出産業に影響を及ぼす海外の景気対策の効果が大きければ、株価の戻りが見込めよう。オバマ効果に加え、米国と並ぶ主要輸出先である中国の景気対策などからリバウンド相場を演じていきそうだ。 

 <インベストラスト代表取締役・福永博之氏>

 米自動車大手3社(ビッグスリー)の再建策は2月中旬に中間報告、3月に最終報告が出る予定であり、それまでは株価が上昇しても上値は限定的だろう。

 年後半はその再建策次第だ。仮に再建策がまとまらず破たんとなれば、その影響は極めて大きい。部品メーカーの連鎖破たんが起きれば日本の自動車メーカーへの影響が出てくるほか、鉄鋼などの需要が落ち込めば海運などにもマイナスだ。年末にかけて株価はじり安となる可能性がある。テーマとしては引き続き「生活防衛」が注目されそうだ。

 <ユナイテッド投信投資顧問シニアファンドマネージャー・高塚孝一氏>

 米国オバマ新政権への期待などから1─3月に日経平均は1万2000円程度までのリバウンドをみせた後、年央にかけて実体経済の悪化を織り込み再度の下落局面入りとなりそうだ。年後半から年末にかけては、抜本的な施策による米国不良債権処理の進展と4─6月期の米国不動産価格の下落鈍化を確認後に、株式のリスクプレミアムが低下し株価は急上昇する可能性が大きい。業績の下振れ懸念の小さい金融セクターを筆頭に、内需株を中心とした金融相場が日本株市場で顕在化し、不況下の株高の様相を呈すると予想している。外国人投資家の日本株の再評価も進展するだろう。

 <三菱UFJ証券シニア投資ストラテジスト・吉越昭二氏>

 来年の日経平均は2―3月に安値を付けるとみている。オバマ次期米大統領の政策期待で買われたプレミアムがはく落することに加え、1月後半から始まる10―12月期決算の発表とともに通期の下方修正が相次ぐと予想されることも悪材料だ。

 焦点の2009年度の業績見通しについては、今のところ来年下期以降の回復見通しがコンセンサスだが、これに狂いが生じれば改めて業績悪化を織り込むことになる。米経済対策の効果が出る年央にいったん回復しても、秋には再度調整しそうだが、年末にかけては2010年の景気回復期待から株価も上昇基調に入るとみている。

 <SMBCフレンド証券・投資情報部部長中西文行氏>

 米政府が米自動車大手(ビッグスリー)に対する支援策で短期的な延命をはかっても抜本的な解決にならず、来年も不透明感が残る。ワーストシナリオで大恐慌のケースをあてはめると、NYダウが高値から62%下落し5000ドル程度まで下落する。日経平均も下値は5000円がメドになる。

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---海外識者---

8 really, really scary predictions

Dow 4,000. Food shortages. A bubble in Treasury notes. Fortune spoke to eight of the market's sharpest thinkers and what they had to say about the future is frightening.

ダウ4000ドル、食糧不足、Treasury notes(米中期国債)バブル・・・

Nouriel RoubiniRoubini_new
Things are going to be awful for everyday people. U.S. GDP growth is going to be negative through the end of 2009. And the recovery in 2010 and 2011, if there is one, is going to be so weak - with a growth rate of 1% to 1.5% - that it's going to feel like a recession. I see the unemployment rate peaking at around 9% by 2010. The value of homes has already fallen 25%. In my view, home prices are going to fall by another 15% before bottoming out in 2010.
For the next 12 months I would stay away from risky assets. I would stay away from the stock market. I would stay away from commodities. I would stay away from credit, both high-yield and high-grade. I would stay in cash or cashlike instruments such as short-term or longer-term government bonds. It's better to stay in things with low returns rather than to lose 50% of your wealth. You should preserve capital. It'll be hard and challenging enough. I wish I could be more cheerful, but I was right a year ago, and I think I'll be right this year too.
物事は一般の人にとって恐ろしいことになろうとしている。アメリカのGDP成長は2009年の終わりまでマイナス成長になるだろう。そして2010年、2011年の回復においては、仮に回復が起こるとしたらの話だが、成長率1%から1.5%程度の弱いものになり、回復といってもリセッションのようなものになるだろう。私は、失業率が2010年にはピークで9%付近まで達すると見込んでいる。住宅価格はすでに25%下落しているが、私の考えでは、それは2010年に底打ちする前にさらに15%下落するだろう
今後12ヵ月は、私はリスク資産を避けるつもりだ。私は株式市場を避けるつもりだ。私はコモディティを避けるつもりだ。私は、クレジット市場を、高利回りと高格付けの両方を避けるつもりだ。私はキャッシュか国債のようなキャッシュのような金融商品にとどまるつもりだ。資産が半分になるよりも低いリターンの金融商品に避難している方が良い。あなたは元金を減らさないようにすべきだ。それは十分に難しいことでありチャレンジングなことであるだろう。私はもっと愉快であったら良かったのだが、一年前私は正しかったし、そして今年においても私は正しいであろうと考えている。
Bill GrossGross
The outcome essentially depends on the ability of the Obama administration to rejuvenate capitalism's "animal spirits" by substituting the benevolent fist of government for the now invisible hand of Adam Smith. Federal spending and guarantees in the trillions of dollars will be required to fill the gap created by the deleveraging of private balance sheets. In turn, lenders and investors alike must begin to assume risk as opposed to stuffing money in modern-day investment mattresses. The process will take time. Twelve months of the Obama Nation will not be sufficient to heal the damage of a half-century's excessive leverage. The downsizing of private risk positions - replaced by government credit - will also result in reduced profit margins and a slower rate of earnings growth after the bottom is reached.
結果がどうなるかは、アダムスミスの神の見えざる手の代わりに政府の慈悲深い拳を用いることによって、オバマ政権が資本主義の”アニマル・スピリッツ”を復活させられるかどうかにかかっている。何兆ドルもの政府の支出と保証が、デレバレッジによって空いた民間のバランスシートの穴を埋めるのに必要とされるだろう。同様に、貸し手と投資家も投資のマットレスにお金を貯めこまないで、リスクを負うことを始めなければならない。そのプロセスには時間がかかるだろう。オバマ政権が半世紀にわたる行き過ぎたレバレッジのダメージを癒すには12ケ月では足りないだろう。政府の信用で置き換えられた民間のリスクポジションの縮小は、ボトムに達した後も利益マージンの減少とより低い収益成長率をもたらすだろう。
Robert ShillerShiller
In terms of the stock market, the price/earnings ratio is no longer high. I use a P/E ratio in which the price is divided by ten-year average earnings. It's a really conservative way of looking at it. That P/E ratio got up to 44 in the year 2000, which was a record high. Recently it was down to less than 13, which is below the average of around 15. But after the stock market crash of 1929, the price/earnings ratio got down to about six, which is less than half of where it is now. So that's the worry. Some people who are so inclined might go more into the market here because there's a real chance it will go up a lot. But that's very risky. It could easily fall by half again.
株式市場については、PERはもう高い水準ではない。私は、10年平均の利益で株価を除するPERを使っている。それは本当に保守的な方法である。そのPERは2000年には44まで上昇し、それは過去最高記録だった。ここ最近ではそれは13以下まで下落し、約15である過去の平均よりも低い位置にある。しかし、1929年に株式市場が崩壊してから、そのPERは現在の半分よりも低い約6まで下がった。だからそれが心配だ。気が早い人は大儲けする本当のチャンスだと思いマーケットにより深入りするかもしれない。しかしそれはとてもリスキーなことだ。それはまた簡単に半分になりうる。
Sheila BairBair
The private-label mortgage-backed securitization markets are a prime example. Trillions of dollars of investor money funded millions of mortgages that borrowers had little chance of repaying. Investors relied heavily on ratings agencies, which in turn relied too heavily on mathematical models instead of analyzing the underlying loans. To be sure, borrowers, brokers, lenders, securitizers, as well as state and federal regulators, all bear responsibility for the widespread deterioration in lending standards. But the problem was compounded by the fact that those ultimately holding the risk - the investors - did not look behind their investments at the quality of the mortgages themselves. If they had, they would have seen high loan-to-value ratios, little income documentation, burdensome fees, and steep payment resets. They would have seen mortgages unaffordable from the beginning, originated based on the assumption that home prices would continue to rise and borrowers would refinance. Of course, we now know that as home prices began to depreciate, borrowers were unable to refinance, leading to massive foreclosures and further price declines. This self-reinforcing downward spiral is at the core of the economic problems we face today.
MBS市場は第一の例だ。投資家の何兆ドルものお金が、返済される可能性がほとんどない借り手の何百万もの住宅ローンに投資されている。投資家は格付け機関をひどく信頼し、その格付け機関はもともとのローンを分析する代わりに数理モデルにひどく依存した。たしかに、借り手も、ブローカーも、貸し手も、証券化機関も、政府も監督当局も、貸し出し基準のひどい悪化に対しての責任を負っている。しかし、最終的にリスクを負う投資家が住宅ローンの質を自分たちで判断しなかったことによって、この問題は悪化した。もし彼らがそうしていれば、高いLTV(ローン資産価値比率)、いい加減な収入審査、厄介な手数料、急激な金利リセットを目にしただろう。住宅価格は上がり続け借り手はローン借り換えができるという仮定に基づいているので、初めから彼らは住宅ローンは負担しきれなくなるものとみていただろう。もちろん、今私たちは、住宅価格は下がり始め、借り手は借り換えができなくなり、大量のフォークロージャーと住宅価格のさらなる下落につながっていることを知っている。この自己強化的な下落スパイラルは、私たちが現在直面している経済問題のコアである。

私たちはこれを救い出す。そして私たちがそれをした時、銀行と他の貸出機関が本当の成長と長期的な経済価値を生み出し、アメリカの家族が懸命に貯蓄し投資をすることによって達成される金融システムへの安心感を再発見する、基本に基づいた社会に戻ることを私は望む。私の母や彼女らの世代が、困難で貧しい時代を通して苦しみながら学んだ貯蓄金融機関の文化に戻る必要がある。これらは、現在の危機が私たちに再度教えている教訓である。
Jim RogersRogers
In my view, U.S. stocks are still not attractive. Historically, you buy stocks when they're yielding 6% and selling at eight times earnings. You sell them when they're at 22 times earnings and yielding 2%. Right now U.S. stocks are down a lot, but they're still very expensive by that historical valuation method. The U.S. market is yielding 3% today. For stocks to go to a 6% yield without big dividend increases, the Dow will need to go below 4000. I'm not saying it will fall that far, but it could very well happen. And if it gets that low and I'm still solvent, I hope I'm smart enough to buy a lot. The key in times like these is to stay solvent so you can load up when opportunity comes.
私の考えでは米国株はまだ魅力的な水準ではない。歴史的にみて、あなたは配当利回り6%、PER8倍で株を買うことが出来た。あなたは、配当利回り2%、PER22倍で株を売ることが出来た。現在米国株は大きく下落したが、それらは歴史的なバリュエーションからするととても高い。米国株は現在配当利回り3%である。大幅な増配なしに配当利回りが6%になるには、ダウは4000ドル以下に下がる必要がある。私は株価がそこまで下がると言っているわけではないが、それは起こりうることだ。もしそこまで下がってきて私に資金の余裕があったなら、たくさん買うのに自分が十分賢明であることを望むよ。このような時期に大事なのは、好機が来たときにガッツリ買えるように資金に余裕を持たせておくことだ
John TrainTrain
One approach I am comfortable with is owning shares in wonderful businesses that do well in all circumstances - Johnson & Johnson and the like. They rarely fly out of the park, but provide long, steady gains that will get you where you want to go. They often have huge cash hoards, e.g., Cisco, Apple, Microsoft, and Berkshire Hathaway, whose war chests exceed $20 billion. Or Hewlett-Packard, Google, Intel, or IBM, all in the $10 billion league. Such companies can take advantage of a weak market just as private investors would, with the difference that they know very well how much to pay for what fits their product line.

In the present environment I favor companies that can prosper in the lean years ahead. So, not Saks, but Wal-Mart; not Neiman Marcus, but Dollar General. Or specialists, such as Fastenal, Monsanto, or Schlumberger.

And when should you buy? In or near what I call the Time of Deepest Gloom, if you can spot it.
私が満足する一つのアプローチは、ジョンソン・エンド・ジョンソンのようにあらゆる環境で上手くやっていける素晴らしいビジネスをもつ銘柄を保有することである。それらは滅多に公園から飛び出したりはしないが、あながた望むような長期的で着実な利益をもたらす。それらはしばしば巨額のキャッシュを貯めこんでいる。例えば、Cisco、アップル、マイクロソフト、そしてバークシャー・ハサウェイ。それらの活動資金は200億ドルを超える。もしくは、ヒューレット・パッカード、Google、インテル、IBM、それらの活動資金は100億ドル超えだ。このような企業は弱い市場において、ちょうど個人投資家のように有利な立場に立てる。製品ラインにいくら払うのが妥当かをとてもよく知るという違いにおいて。

現在の環境においては、これからの収益の上げにくい年月においても繁栄できるような企業を私は好む。だから、Saksではなくてウォルマートを、Neiman MarcusではなくてDollar Generalを。もしくは、Fastenal, Monsanto, Schlumbergerのようなスペシャリストを。そしていつあなたは買うべきだろうか?もしあなたが見分けることができれば、最も深い闇の時期と私が呼ぶ時にだ。
Meredith WhitneyWhitney
What happens in 2009? Frankly, it's hard for me to predict what's going to happen next week, never mind next year. What I will say is that I expect all these banks to be back in the market looking for more capital. We'll also have a wholesale restructuring of our banking system, probably toward the end of 2009. There will be banks getting smaller, banks going away, and banks consolidating. At the same time, though, I think you'll see more new banks created. We've already seen more applications. And it's a great idea: You start with a clean balance sheet and make loans today with today's information. Plus, right now you've got a yield curve that's good for lending.

I think the overall economy will be worse than people expect. The biggest issue will be consumer spending. If 2008 was characterized by the market impacting the economy, then 2009 will be about the economy impacting the market. It's already started.
2009年には何が起こるのか?率直に言って、来週何が起こるかを予想することは私にとっては難しく、ましてや来年のことなんて。私が言えることは、これらすべての銀行がマーケットに戻ってきてより多くの資本を探すことを期待している、ということだ。おそらく2009年末まで、我々は銀行制度の大規模な再構築を経験するだろう。小規模になる銀行もあるだろうし、無くなる銀行もあるだろうし、合併する銀行もあるだろう。だが同時に、より多くの新たがな銀行が作られるのを目にするだろうと私は考える。既により多くの申請が出てきている。そしてこれは素晴らしい考えなのだ。綺麗なバランスシートで開始し、今日の情報で今日ローンを組むことは。それに加えて、現在、貸し出しに適したイールドカーブになっている。

経済全体は、人々が予想しているよりも悪くなるだろうと私は考える最大の問題点は、個人消費だ。もし2008年が、マーケットが経済に衝撃を与えたと特徴づけられるのなら、2009年は経済がマーケットに衝撃を与える年になるだろう。それはすでに始まっている。
Wilbur RossRoss
If President Obama promptly and decisively resolves these problems, whether or not he adopts my recommendations, and restores public confidence, he can end the recession by early 2010. If not, the economy will languish for a long time. Given the economic uncertainty, investors who are too worried to buy equities might consider tax-exempt bonds with yields around 6%, equivalent to almost 10% before federal, state, and local taxes. Investors who want to hedge the risk that federal deficits might lead to longer-term inflation and drive up interest rates, causing these bonds to decline, might buy some TIPS, or Treasury inflation-protected securities, as well. TIPS are U.S. Treasury bonds whose principal amount varies with consumer price indexes to provide holders with a rate of return in constant dollars. TIPS prices currently imply near-term deflation, and that means that they would appreciate in value if inflation comes back.

At my firm, we've been starting to invest in some distressed financial companies. That seems as if it will work out reasonably well, because they're very, very cheap. The financial services sector is kind of where the problems started, and it's probably going to need to be fixed in order for the problems to be resolved. We see opportunities there.

私の提案を採用しようとしまいと、もしオバマ大統領が即座に断固としてこれらの問題を解決し、国民の信頼を回復させたなら、2010年の早い時期までにリセッションを終わらせることができる。そうでなければ、経済は長い間弱った状態が続くであろう。経済の不透明感を考慮して、株式を買うのが心配な投資家は利回り6%程度、税込だったらほとんど10%の利回りになる非課税債券を考えてみてもよいかもしれない。財政赤字が長期的にはインフレにつながり金利を引き上げ、これらの債券価格を下落させるリスクに対してヘッジをしたい投資家は、TIPS(物価連動国債)を買うのが良いかもしれない。TIPSは、元金がCPIによって変わり保有者に一定の利回りを提供する米国債である。現在のTIPS価格は近い将来のデフレを暗示していて、それはインフレが戻ってくれば価値が上がることを意味している。

私の事務所において、我々はダメージを受けた金融会社に投資し始めている。それはまあまあ良い結果がでるように見える。なぜなら、それらはとてもとても安いからだ。金融サービスセクターは問題が始まった場所で、問題が解決されるためには、おそらくこのセクターも修繕される必要がある。我々はここに好機を見ている。

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