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2008年8月 3日 (日)

来週の見通し

来週の見通し

今週はNY株 急落、急騰、急落 文字通り「乱高下」な相場。

来週は5日FOMC、8日の北京五輪開幕、オプションSQ

全体的に様子見ムード、一部の大口投機マネーがかき回し放題?

まだまだ底打ち感は出てきそうにはないか。

===まず世界インデックスのチャートから===

  乱高下するも下降バイアスは強し。ってところ?

  • NYダウ は   11,100 -> 11.496 -> 11.370 -> 11,326
  • S&P500  も   1,239 ->  1.260 ->  1.257 ->   1,260
  • KBW株指数  54.67 ->   62.78 -> 63.20 ->   67.22

       週足ではゴールデンクロス

=== 主要株価指数の底 ===

=== 総合 ===

日銀 金融市場レポート

ニッセイ基礎研究所  先進国の住宅価格はどこまで下がるのか?:研究員の眼

  • 今回のブームでは、米国のピーク時までの上昇率は58%であったが、アイルランド・英国・ノルウェー・デンマーク・スウェーデン・フランス・スペイン・オランダ・オーストラリア・ニュージーランドの10か国はそれを上回っている。経験則に従えば、下落趨勢が定着して下降局面入りする確率は6割あり、下降局面入りした場合には大幅な下落が起きる可能性が高いことを心に留めておくべきだろう。

=== 原油・コモディティ ===

◎新光総研 Oil Monthly(08/7):原油の調整には米国資産を買い戻す環境が必要

  • 資金フローを念頭に置けば、今後の原油価格を見通す上では、金融市場の動向が鍵を握っていることが分かる。つまり、このまま金融株を中心とする米国株の買い戻し基調が続くとすれば、原油価格はより調整色が強まることとなろう。しかし、米国の実体経済の動向を踏まえると、今回の株式市場の戻りも一時的なものに過ぎない可能性が高いのではないか。原油価格の調整トレンドがより鮮明になるには、米国の実体経済の回復により、米国資産が買い戻される環境が必要といえよう。

◎三菱UFJリサーチ&コンサルティング 原油レポート No.132~投機規制強化をめぐる動き、原油市況~需要減退懸念により122ドル台に下落

  • 原油相場は高値から15%下落し反落傾向が鮮明となっている。今後は下値を模索する展開が見込まれ、原油需要の減退観測による売りが優勢となる見通しである。実際に、景気減速やガソリン価格上昇により、先進国を中心に各国の石油需要は抑制されるとみられ、年末にかけて、いったん100ドル程度まで反落する可能性があろう。

=== 米国 ===

みずほ総研 みずほ米国経済情報

  1. トピックス:住宅関連GSEに対する財務省支援策と手付かずの問題
  2. 需要動向:減税効果不発、設備投資は堅調
  3. 生産雇用動向:自動車除けば減産基調、雇用情勢も悪化持続
  4. 物価動向:コアCPIに上ぶれの動き
  5. 金融市場:燻り続ける金融不安と強まる海外経済の減速懸念

R13ロイター調査:米雇用統計受け、FRBの年内金利据え置き観測広がる

  • 米国みずほ証券(ニューヨーク)の債券トレーディング部門代表、テッド・エイク氏は「経済は引き続き悪化しており、インフレは低下する見通しで、FRBに対する利上げ圧力は弱まるだろう」と指摘。FRBの利上げ時期は09年第2・四半期とした。

農林中金 危機管理対応のもと金利を動かせないFRB

◎モルガンスタンレー 米国政府のフレディマックおよびファニーメイ支援策の意味するものは?

=== 欧州 ===

みずほ総研 みずほ欧州経済情報(2008年8月号)

  1. 全体:景気減速感が強まる中、ECBはおよそ1年ぶりの利上げを実施
  2. 外需動向:輸出にかげり、受注低迷は先行きも減速が続くことを示唆
  3. 内需動向:建設投資悪化や個人消費低迷により4-6月期はマイナス成長
  4. 物価動向:足元の油価下落は追い風、川上は物価上昇圧力は高い
  5. 英国:景気失速強まる、インフレ懸念からBOE身動きとれず

経済産業研究所 欧州における電力・ガス事業再編の背景と構造

=== BRICs ===

大和投信 チャイナレポート

第一生命経済研究所  インド経済事情:連続利上げで先行きも引き締め姿勢強化へ ~インフレと金利だかで景気鈍化懸念も、財政拡張策と構造改革による下支え効果に期待

  • 先行きのインフレ動向は、6月に実施された石油製品価格の引き上げによる影響もあり、さらなる価格引き上げが行われない状況を想定しても、向こう1年程度はインフレ圧力が残存するものとみられ、一時的には現状(前年比+12%)から上振れする可能性も残る。また、足元の政策金利は実質ベースで大幅なマイナスに至っており(図17)、食料品価格の動向が金融当局の今後の判断において重要になるとみられることから、次の収穫期を迎える初冬物の作柄動向を見極める必要があるものの、年内には再度金利引き上げ(レポ金利、リバースレポ金利、預金準備率)を行うタイミングを探るものと予想する。なお、次回の利上げ幅は今回の決定内容などから最低50bpになるとみられる。

日本格付研究所 インド:インフレ圧力急上昇。経済は減速へ:ソブリン・クォータリー・レビュー

=== 日経 ===

振れやすい、国内企業決算や米株動向にらみの展開

来週の日経平均株価.N225の予想レンジは、1万2500円─1万3500円。

  • <北京五輪よりも米マクロ指標>来週は8日に北京五輪が開幕する。1日、五輪後に経済と政治の包括的改革を実施するの中国国家主席の発言が伝えられたが、市場の反応は限定的。来週は、4日の6月個人所得・消費支出や5日の7月ISM非製造業景気指数、7日の新規失業保険申請件数など米マクロ指標の発表が目白押し。加えて、足元で急速に景気減速感が強まるなか、5日の豪中銀理事会や7日の欧州中銀(ECB)理事会でこれまでの金融引き締めスタンスに変化があるのか、また同じく5日の米連邦公開市場委員会での声明文にも注目が集まっている。

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